MS＆ADインターリスク総研他４社　共同で「人的資本調査２０２４」を発表

2025年3月19日、MS&ADインターリスク総研株式会社【代表取締役社長：一本木真史】は、一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム【代表理事：香川憲昭】及びHR総研【名称：ProFuture株式会社　所長：寺澤康介】一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会【代表理事：松岡仁】と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2024」を昨年の8月から12月にかけて実施したことを発表した。
この調査は第三回目の実施となる。今回調査への申込総数は380社を超え、206社から調査票を集めた。

この度、調査回答結果のサマリーを発表するとともに、全体傾向レポートを公表した。

「人的資本調査2024」分析レポートの発表
【調査の実施概要】
■アンケート名称　人的資本調査2024
■調査期間　2024年8月27日～12月13日
■有効回答　206件(うち、上場企業が83%)

特に取組みが進んでいるのが「職場環境への投資」、次いで「経営戦略と人材戦略の連動」、「企業文化への定着のための取組」、「必要な人材の維持・獲得」、「多様な人材が活躍できる仕組み」であり、人的資本経営の体制整備や各種取組みが進んでいることが明らかになった。
一方、課題がみられた項目としては「As is – To beギャップを踏まえた計画の作成」、「HRデータの収集と蓄積」、「主要指標のシステム上での統合的可視化」、「独自性のある開示戦略の立案」が挙げられる。
これらの結果から、HRシステム整備が進まないことが定期的かつ定量的なKPIモニタリングによるAs is – To beギャップの把握を困難にし、結果として独自性のある開示戦略の立案を妨げていると推察される。

https://www.irric.co.jp/pdf/topics/press/2025/0319_1.pdf（同社レポートPDF）
https://www.irric.co.jp/topics/press/2025/0319.php(同社プレスリリースURL)